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世界標準の経営理論(第14,15章 p.251-284)

【要約】
14章では、組織の記憶の理論について述べられている。日本企業の課題である個人に知が保存されているのにそれが組織として引き出せていないということに焦点を当て、それを解決するためSMMとTMSを高めるべきであると筆者は主張する。実際に世界的にイノベーティブな企業では、これらを高めるための工夫がなされている。あとは、このメタ知を誰に持たせるかということについてだが、これに関してはインフォーマルな交流を通して全員で共有することや専門職個人に任せるかである。

 15章では、組織の知識創造理論であるSECIモデルについて扱った。このモデルは、野中郁次郎によって提唱された、暗黙知と形式知を通して行われる組織の知識創造プロセスを描くものだ。これらの知識がダイナミックな相互作用を起こすことによって、組織は新しい知を生み出していくのだ。このモデルは、AI化が進む現在大変有効なものとなり得る。なぜなら、人工知能が持っていない暗黙知を用いることによって、知識の創造になぜ生身の人間が必要なのかを説明するからである。

【ディスカッション】
 今回のディスカッションでは、組織内で共有された暗黙知の流出に焦点を当て、それを防ぐにはどうしたら良いのかについて議論をした。本書では、知の創造のために暗黙知を如何にして共有するのかについて述べられていた。しかし、その暗黙知が外へ流出してしまったらどうなるのか。自身にとって不利益を被りかねない。このような事態を未然に防ぐために考えられる対策方法について話し合った。

 議論をするに当たって、車の製造を行う二社間での事例を設定した。自社内で共有された暗黙知を、自社に不満を抱いた社員がライバル社へ持ち出してしまうという事例だ。このことによって、自社はライバル社に製品の模倣をされシェアを奪われてしまうことにも繋がる。この危機を念頭に置き、議論を進めた。

 ディスカッションで行われた議論は大きく二つに分けることが出来る。1つ目は、暗黙知を全社的に共有した上で対策を練ることだ。全社的な共有は実際難しいことであるが、これを実現出来れば知の創造の活性化に繋がる。このことを考慮した上で、自社内での規則や秘密保持契約を結ぶ・従業員との密なコミュニケーションをとる・自社でしか製造することが出来ないような製造プロセスを組むなどの意見が主張された。一方の2つ目は、暗黙知の共有を部分的なものにするということである。全社的に暗黙知の共有を行うよりも、その流出のリスクの軽減が出来るはずだ。この具体的は意見としては、コアな部分とそうでない部分とでオープン、クローズにする・事業や部品ごとに暗黙知の共有を分ける・ある程度の知識のブラックボックス化を試みるというものであった。しかし、こちら側の意見は本書と反する部分もあり、意見としては出にくかった。

 これらの意見をまとめると、暗黙知の共有は組織にとって必要なことである。しかしそれと同時に流出等のリスクを伴う。これを防ぐためには、事前に自社内でしっかりと対策をとるべきであるという考えとなった。敢えて共有の範囲を狭めるのではなく、暗黙知を共有した上で、対策方法を整えるべきであるというのが今回のディスカッションのまとめになる。

 最後に今回のディスカッションに関して、自身の反省点を挙げる。私が改善すべき点は2点あったと考える。まず、偏りのない意見の出得るディスカッションポイントにするべきであったということだ。議論を活性化させるためにも工夫が必要であったと考える。次に、前提条件を現実味のあるものにするべきであったことだ。飛躍した内容であると、意見が出にくく、ディスカッションの有用性が薄れる。これらのことを踏まえて、ディスカッションポイントの選定を行いたいと考えた。

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